マウスピース型カスタムメイド矯正装置(インビザライン)|アクイユ矯正歯科クリニック(所沢市)|埼玉県新所沢駅の矯正歯科医院
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マウスピース型カスタムメイド矯正装置(インビザライン)

インビザライン(invisalign)

インビザラインは今までの針金の弾性力を用いた矯正治療とは異なる、新しい矯正治療装置です。 コンピューターシミュレーションによって作成された、アライナーという透明なマウスピースを使用して治療します。
比較的治療難易度の低い症例に適した矯正装置であり全ての症状に適応できるわけではありませんが、今まで装置を付けるのが嫌で歯列矯正をあきらめていた患者様にぜひ知っていただきたい治療法の一つです。

インビザラインのメリット・デメリット

インビザラインのメリット

  1. 透明で見えない
  2. 取り外しが可能なため衛生的
  3. 固定式装置よりも違和感が少ない
  4. 通院回数が少ない(唇側矯正は1か月に1回ですが、インビザラインは2~3カ月に1回の通院です)

インビザラインのデメリット

  1. 難易度の高い症状への治療効果が唇側矯正装置や舌側矯正装置に比較して劣る
  2. 取り外しができる=外しっぱなしだと動かない、ということで患者様の協力を必要とする

インビザライン治療例

インビザライン治療例1

治療期間:2年6か月
上顎右側犬歯が八重歯になっています。下顎前歯部にも軽度の叢生があります。非抜歯で治療しました。
治療中写真の歯の表面についている小さな突起はアタッチメントといって、インビザラインで歯を動かす際の取っ手のようなものです。ごく軽度な症状を除きほぼ装着することになりますが歯の色と合わせたプラスチックで作成するためそれほど目立ちません。
インビザラインの長所として取り外しが可能なことが挙げられますが、使用時間が短いと歯が予定通りに移動しないというデメリットにもなりえます。インビザラインで治療をおこなう場合、患者様の協力がとても重要です。

治療の目安

主訴
軽度の叢生
診断名
叢生
年齢
24歳 男性
治療に用いた主な装置
マウスピース型 カスタムメイド 矯正装置(インビサライン)
抜歯部位
非抜歯
治療期間
2年6か月/ 月に約1回の通院
治療費
約900,000円(税込)
リスクと副作用
  • 歯みがきが不完全なまま長時間マウスピースを装着すると、虫歯や歯周病のリスクが高くなるので、念入りな歯みがきが必要になります。
  • 初めてマウスピースを装着した時や取りかえた後は、疼痛や圧迫感などを感じることがあります。
  • 小児や骨格性要因を含む症例には適さず、精密な歯の移動は原則として困難で満足な結果が得られない場合があります。
  • 適切な装着時間を守らないと歯が動かず、治療期間も延長します。
  • 歯を動かす際に、歯根吸収や歯肉退縮が起こることがあります。
  • リテーナー(保定装置)を適切に使用しない場合は、後戻りすることがあります。

インビザライン治療例2

治療期間1年6か月

前歯のでこぼこです。非抜歯で治療をおこないました。

治療の目安

主訴
前歯のでこぼこ
診断名
叢生
年齢
24歳 女性
治療に用いた主な装置
マウスピース型 カスタムメイド 矯正装置(インビサライン)
抜歯部位
非抜歯
治療期間
1年6か月/ 月に約1回の通院
治療費
約880,000円(税込)
リスクと副作用
  • 歯みがきが不完全なまま長時間マウスピースを装着すると、虫歯や歯周病のリスクが高くなるので、念入りな歯みがきが必要になります。
  • 初めてマウスピースを装着した時や取りかえた後は、疼痛や圧迫感などを感じることがあります。
  • 小児や骨格性要因を含む症例には適さず、精密な歯の移動は原則として困難で満足な結果が得られない場合があります。
  • 適切な装着時間を守らないと歯が動かず、治療期間も延長します。
  • 歯を動かす際に、歯根吸収や歯肉退縮が起こることがあります。
  • リテーナー(保定装置)を適切に使用しない場合は、後戻りすることがあります。

【マウスピース型カスタムメイド矯正装置「インビザライン」について】

  • マウスピース型矯正装置「インビザライン」は、日本国内では医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けていない未承認の医療機器です。材料については日本の薬事認証を得ております。
  • 米アライン・テクノロジー社の製品の商標であり、インビザライン・ジャパン社から入手しています。
  • 日本国内において医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けている同様の医療機器は複数存在します。
  • 1998年にFDA(米国食品医薬品局)により、医療機器として認証を受けています。
  • 日本では完成物薬機法未承認の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。

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