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マウスピース型矯正装置「インビザライン」の治療経過(2)

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~マウスピース型矯正装置「インビザライン」の治療経過(2)~

このコラムは前回からの続きです

治療開始から4ヶ月後、8個目のアライナーが終了した時の口腔内写真とクリンチェック(シミュレーション)の比較です。

ここまでの経過はとても良好。食事と歯磨き以外は終日装着している状況で1日の平均装着時間は20時間を超えています。抜歯症例であってもしっかりとクリンチェック通りに歯が動いていますね(クリンチェック上の抜歯部位にはまだ仮歯が描かれていますが実際の口腔内にはありません)。

ただ、10個目前後のアライナー数から使用時間が少ないという問題により不適合が現れてくる患者様も少なくありません。5,6個目くらいなら押し込めばなんとか歯の動揺によって装着できていたものが、10個目くらいになると歯がシミュレーション通りに動いていないと装着できなくなってしまうのです。

その場合には付加装置を追加してリカバリーを図りますが、それでも不適合が改善されない場合には再度精密印象からスタートするケースリファイメントを行ないます。

ケースリファイメントを行なわないために、症状によってはインビザラインでの治療を開始する前に唇側矯正装置や舌側矯正装置を用いて部分的にインビザラインでの予測実現性の低い歯の移動形式の移動を終わらせることもあります。
また、患者様には20時間以上の装置使用を厳守していただくこともとても重要なことです。

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 正面
4ヵ月後口腔内正面

インビザライン治療開始後4か月目 クリンチェック 正面
4ヵ月後クリンチェック正面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 右側面
4ヵ月後口腔内右側面

インビザライン治療開始後4か月目 クリンチェック 右側面
4ヵ月後クリンチェック右側面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 左側面
4ヵ月後口腔内左側面

インビザライン治療開始後4か月目 クリンチェック 右側面
4ヵ月後クリンチェック左側面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 上顎咬合面
4ヵ月後口腔内上顎面

インビザライン治療開始後4か月目 クリンチェック 上顎咬合面
4ヵ月後クリンチェック上顎面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 下顎咬合面
4ヵ月後口腔内下顎面

インビザライン治療開始後4か月目 クリンチェック 下顎咬合面
4ヵ月後クリンチェック下顎面

下図は初診時と4ヵ月後の口腔内写真の比較

初診時 正面
初診時口腔内正面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 正面
4ヵ月後口腔内正面

初診時 右側面
初診時口腔内右側面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 右側面
4ヵ月後口腔内右側面

初診時 左側面
初診時口腔内左側面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 左側面
4ヵ月後口腔内左側面

初診時 上顎咬合面
初診時口腔内上顎面

インビザライン治療開始後4か月目 口腔内 上顎咬合面
4ヵ月後口腔内上顎面

初診時 下顎咬合面
初診時口腔内下顎面

インビザライン治療開始後4か月目 下顎咬合面
4ヵ月後口腔内下顎面

治療の目安

主訴
デコボコの歯並びを治したい
診断名
叢生
年齢
33歳 女性
治療に用いた主な装置
マウスピース型カスタムメイド矯正装置(インビザライン)
抜歯部位
上下顎両側第一小臼歯
治療期間
9か月(治療継続中) / 月に約1回の通院
治療費
約870,000円(税込)
リスクと副作用
  • 歯みがきが不完全なまま長時間マウスピースを装着すると虫歯や歯周病のリスクが高くなるので、念入りな歯みがきが必要になります。
  • 初めてマウスピースを装着した時や取りかえた後は、疼痛や圧迫感などを感じることがあります。
  • 小児や骨格性要因を含む症例には適さず、精密な歯の移動は原則として困難で満足な結果が得られない場合があります。
  • 適切な装着時間を守らないと歯が動かず、治療期間も延長します。
  • 歯を動かす際に、歯根吸収や歯肉退縮が起こることがあります。

【マウスピース型カスタムメイド矯正装置「インビザライン」について】

  • マウスピース型矯正装置「インビザライン」は、日本国内では医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けていない未承認の医療機器です。材料については日本の薬事認証を得ております。
  • 米アライン・テクノロジー社の製品の商標であり、インビザライン・ジャパン社から入手しています。
  • 日本国内において医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けている同様の医療機器は複数存在します。
  • 1998年にFDA(米国食品医薬品局)により、医療機器として認証を受けています。
  • 日本では完成物薬機法未承認の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。

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